投資信託とETFは買い方と取引コストの仕組みが異なり、積立のしやすさが選び方の基準になります。
投資は元本が変動し損失が生じる可能性があります。特定の銘柄・ファンドを推奨するものではありません。運用成果・利回りを保証するものではなく、記事中の情報は記事公開時点のものです。
投資信託とETF（上場投資信託）は、いずれも複数の銘柄に分散して投資できる仕組みを持つ商品ですが、購入方法や取引のタイミング、コストの構造が異なるとされています。どちらが優れているというものではなく、投資の目的や取引のしやすさによって選び方が変わるとされています。この記事では両者の違いを客観情報で整理し、選び方の基準で切り分けます。なお、具体的な銘柄名や過去の運用実績は扱っていません。
投資信託とETFは、そもそも何が違うのか？
両者の違いは「どちらが儲かるか」ではなく、取引の仕組みとコストの構造です。
取引方法の違い
投資信託は1日1回算出される基準価額で取引される仕組みが一般的とされています。ETFは証券取引所に上場しており、株式と同様に取引時間中はリアルタイムの価格で売買できるとされています。価格が決まるタイミングが異なります。
コストの違い
投資信託は購入時手数料・信託報酬等がかかる場合があり、ノーロード（購入時手数料無料）の商品もあるとされています。ETFは信託報酬が比較的低い傾向があるとされていますが、売買のたびに証券会社の取引手数料がかかる場合があるとされています。保有コストと売買コストのどちらが多くかかるかは商品や取引頻度によって異なります。
| 比較の観点 | A：投資信託 | B：ETF |
|---|---|---|
| 取引タイミング | 1日1回（基準価額） | 取引時間中はリアルタイム |
| 最低購入金額 | 100円単位等、少額から可能な場合が多い | 1単元単位（銘柄により異なる） |
| 自動積立 | 対応している金融機関が多い | 対応は金融機関・銘柄により異なる |
| 向いている場面（該当しやすい例） | 少額からの定期的な積立 | 価格を見ながらのタイミング投資 |
表のとおり、Aは「決まった金額をこつこつ積み立てる」ことに向いた仕組み、Bは「価格を見て売買するタイミング」を取りやすい仕組みです。比較すべきなのはどちらが得かではなく、自分の投資スタイルと取引頻度です。
投資信託とETFを選ぶときの3つの基準
基準1：定期的に少額を積み立てたいか、価格を見て売買したいか
最も判定力の高い基準です。毎月決まった金額を自動で積み立てたい場合は、投資信託のほうが対応している金融機関・商品が多いとされています。価格の動きを見ながら自分のタイミングで売買したい場合は、ETFのほうが取引時間中の価格で売買できるとされています。
基準2：取引の手間をどこまでかけられるか
投資信託は購入設定後は自動で積立が継続される仕組みが多く、手間が少ないとされています。ETFは証券取引所の取引時間中に自分で注文を出す必要がある場合が多いとされています。
基準3：NISA制度上の取り扱い
NISA制度における投資信託・ETFの取り扱いは、つみたて投資枠・成長投資枠等の枠によって対象商品が異なるとされています。制度の詳細は変更される場合があるため、具体的な対象商品は金融庁・各金融機関の最新の案内でご確認ください。
3つの基準で見る、投資信託が向いている人・ETFを検討してよい人
投資信託が向いているのは、次のような場合です
- 毎月決まった金額を自動で積み立てたい
- 価格を頻繁に確認する手間をかけたくない
- 少額（100円単位等）から始めたい
- 投資初心者で、まずは仕組みに慣れたい
ETFを検討してよいのは、次のような場合です
- 価格の動きを見ながら自分のタイミングで売買したい
- 取引時間中のリアルタイム価格での売買を重視する
- 保有コスト（信託報酬）の低さを重視する
- 証券口座での取引にある程度慣れている
どちらか迷った場合の決め方
迷った場合は、基準1（積立か、タイミング投資か）を優先することをおすすめします。 両方を併用すること自体は一般的で、定期的な積立は投資信託、一部の資金はタイミングを見てETFで、というように使い分ける方法も選択肢の一つです。
投資信託・ETFを始める前に、先にやっておくこと
- 投資は元本が変動し損失が生じる可能性があることを理解する
- NISA口座を開設する金融機関で対象商品・取扱銘柄を確認する
- 信託報酬・取引手数料等のコストを公式サイトの最新情報で確認する
- 少額から始め、無理のない金額で継続することを検討する
よくある質問
Q. 投資信託とETFはどちらがもうかりますか？
A. 運用成果は市場動向や個別の商品によって異なり、どちらが有利とは断定できません。投資は元本が変動し損失が生じる可能性があります。
Q. 投資信託からETFに乗り換えることはできますか？
A. 制度・金融機関によって手続きが異なるとされています。具体的な手続きは利用している証券会社の最新の案内でご確認ください。
Q. NISAでは投資信託とETFのどちらが使いやすいですか？
A. つみたて投資枠・成長投資枠等、枠によって対象商品が異なるとされています。最新の制度内容は金融庁・各金融機関の案内でご確認ください。
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投資信託の選び方｜インデックス型とアクティブ型、どちらを優先するか — 投資信託自体の選び方をより詳しく確認したい場合はこちらもご覧ください。
NISAの選び方｜金融機関を選ぶときの3つの基準 — NISA口座を開設する金融機関選びもあわせてご確認ください。
執筆者情報
本記事は、お金カテゴリ（お金に関する意思決定を扱う記事）の執筆方針に基づき、断定的な結論や特定の銘柄・ファンドの推奨を避け、読者自身が判断基準を持てるようになることを目的として執筆しています。特定の金融商品を推奨するものではなく、個別の投資判断に対する助言を行うものでもありません。実在の監修者は現時点でいないため、執筆方針の明記のみを行っています。また、個人の体験談を結論の断定材料として用いていません。投資は元本が変動し損失が生じる可能性があり、運用成果を保証するものではありません。具体的な検討にあたっては、各社の最新の案内をご確認ください。本記事に広告（PR）リンクは含まれていません。
