値動きを抑えて安定を重視するなら債券、長期的な値上がりを重視するなら株式を優先するのが基準です。
特定の金融商品・金融機関を推奨するものではありません。投資は元本が変動し損失が生じる可能性があります。
資産運用を始めようとして、債券と株式のどちらを優先するかで迷うことがあります。債券は発行体へお金を貸し、あらかじめ定められた利息を受け取る仕組みとされ、株式は企業の一部を保有し、企業の成長に応じた値上がりや配当を期待する仕組みとされています。この記事では債券と株式の違いを客観情報で整理し、3つの基準で切り分けます。なお、特定の金融商品・金融機関名は本記事では挙げていません。
「債券」と「株式」は、そもそも何が違うのか？
2つの違いは「どちらが得か」ではなく、値動きの大きさと、収益が生まれる仕組みです。
値動きの大きさの違い
債券は、発行体の信用状態に大きな問題がなければ、満期まで保有した場合に元本と利息があらかじめ定められた条件で戻ってくるとされ、一般に株式より値動きが小さいとされています。株式は企業の業績や市場の状況によって価格が大きく変動する可能性があり、一般に債券より値動きが大きいとされています。値動きの大きさが、まず押さえておくべき違いです。
収益が生まれる仕組みの違い
債券は、保有期間中にあらかじめ定められた利息を受け取り、満期時に額面が戻る仕組みとされています（発行体が債務不履行となった場合はこの限りではありません）。株式は、企業の利益配分である配当と、株価の値上がりによる売却益の2つが収益源とされ、どちらも企業の業績次第で変動します。収益があらかじめ定められているか、業績に連動するかが判断材料になります。
| 比較の観点 | A：債券 | B：株式 |
|---|---|---|
| 値動きの大きさ | 一般に小さい傾向 | 一般に大きい傾向 |
| 収益の仕組み | あらかじめ定められた利息 | 配当・値上がり益（業績に連動） |
| 元本の安定性 | 満期保有で額面が戻る想定（信用リスクあり） | 価格変動により元本割れの可能性 |
| 向いている考え方（例） | 値動きを抑え安定を重視したい | 長期的な成長・値上がりを重視したい |
表のとおり、Aは「値動きを抑えて安定を重視する」選択、Bは「値動きを受け入れて成長を取りにいく」選択です。比較すべきなのはどちらが得かではなく、自分がどれだけの値動きを受け入れられるかどうかです。
債券と株式、どちらを優先するかを決める3つの基準
基準1：価格が下落したときに動揺せずにいられるか
最も判定力の高い基準です。価格が一時的に下落しても長期の視点で保有を続けられる場合は株式も検討対象になりやすく、値動きに不安を感じやすい場合は債券の比率を高めに考える場合があります。
基準2：資金を必要とする時期がいつ頃か
近い将来に使う予定がある資金は、値動きの小さい債券で確保しておく考え方があります。当面使う予定のない資金であれば、長期的な視点で株式の値動きを受け入れやすくなるとされています。
基準3：運用にどれくらいの期間をかけられるか
運用期間を長く取れる場合、株式の短期的な値動きを時間で吸収しやすくなる考え方があります。運用期間が短い、またはいつでも現金化できる状態を保ちたい場合は、値動きの小さい債券の比率を検討する場合があります。
3つの基準で見る、債券が向いている人・株式を検討してよい人
債券の比率を高めに考えてよいのは、次のような場合です
- 価格の下落に不安を感じやすい
- 近い将来に資金を使う予定がある
- 運用にかけられる期間が短い
株式を検討してよいのは、次のような場合です
- 一時的な価格下落があっても長期で保有を続けられる
- 当面使う予定のない資金である
- 長期的な視点で運用にかけられる期間がある
基準が割れた場合の決め方
基準が割れた場合は、基準1（価格下落時に動揺せずにいられるか）を優先することをおすすめします。 運用期間が長くても、値動きのたびに不安になり短期で売却してしまうと、長期保有を前提とした株式の特性を活かせなくなるためです。債券と株式を組み合わせて保有する（資産配分を分ける）考え方もあり、どちらか一方に限定する必要はありません。
始める前に、先にやっておくこと
- 生活費とは別に、運用に回しても生活に影響しない金額の範囲を確認する（本記事の情報は公開時点のものです）
- 債券・株式それぞれの信用リスク・価格変動リスクについて、検討している金融機関・商品の公式情報で確認する
- どちらを選ぶ場合も、元本が保証されているわけではないことを前提に金額を決める
- 債券と株式を組み合わせる場合の配分の考え方を事前に整理しておく
よくある質問
Q. 債券と株式は両方同時に保有できますか？
A. 両方を組み合わせて保有することは一般的な考え方とされています。本記事は「どちらを優先するか」という配分の考え方の基準を扱っています。
Q. 投資初心者は債券から始めるべきですか？
A. 値動きへの不安が強い場合は債券の比率を高めに考える選択肢もありますが、必ず債券から始めなければならないという決まりはありません。あわせて下記のリンク先の記事もご確認ください。
Q. NISAで債券も対象になりますか？
A. 制度の対象商品はつみたて投資枠・成長投資枠によって異なるとされています。具体的な対象商品は各制度・金融機関の最新の案内でご確認ください。
あわせて読みたい
投資初心者の始め方｜最初に決めておきたい3つのこと — 債券と株式の違いを押さえたら、投資をどう始めるかの全体像もあわせてご確認ください。
NISAの選び方｜つみたて投資枠と成長投資枠、どちらを優先するか — 非課税制度を使って運用を始める場合はこちらもご確認ください。
執筆者情報
本記事は、お金カテゴリ（お金に関する意思決定を扱う記事）の執筆方針に基づき、断定的な結論や利益の保証を避け、読者自身が判断基準を持てるようになることを目的として執筆しています。特定の金融商品・金融機関を推奨するものではなく、個別の投資判断に対する助言を行うものでもありません。実在の監修者は現時点でいないため、執筆方針の明記のみを行っています。また、個人の体験談を結論の断定材料として用いていません。市場環境・各商品の条件は変動するため、具体的な検討にあたっては、各金融機関の最新の案内をご確認いただくか、ファイナンシャル・プランナー等の専門家へご相談ください。本記事に広告（PR）リンクは含まれていません。
